更新日：2025年4月11日

Indeedとは？

Indeed（インディード）は、多くの求職者が利用する世界最大級の求人検索エンジンです。この記事では、Indeedの基本的な仕組みから料金体系、メリット・デメリット、効果的な活用法、そして実際の成功事例まで、採用活動に役立つ情報を網羅的に解説します。

Indeedの概要

Indeedは、インターネット上に公開されている求人サイト、企業の採用ページなど、様々な求人情報を集約して検索できる求人情報専門の検索エンジンです。

2009年に日本でのサービスを開始し、2012年にはリクルートホールディングスがIndeed, Inc.を買収。現在はリクルートホールディングスが主要株主となり、Indeed Japan株式会社が運営しています。求職者はキーワードと勤務地を入力するだけで、膨大な求人情報の中からユーザーが自身に合った仕事を効率的に探すことが可能です。

Indeedの特徴

Indeedが多くの企業や求職者に選ばれるのには、いくつかの特徴があります。ここでは主な特徴を解説します。

圧倒的な求人掲載数とその効果

Indeedの最大の特徴は、Web上に存在する膨大な求人情報を収集・集約している点にあります。企業の採用ページや他の求人サイトの情報も含まれるため、掲載されている求人数は他の媒体と比較して圧倒的に多いです。

この「情報量の多さ」は、いくつかの重要なメリットにつながります。まず、Googleなどの検索エンジンで「地名＋職種」（例：「新宿事務」）といったキーワードで検索した際に、Indeedのページが上位に表示されやすくなります。これは、情報量が多く、ユーザー（求職者）にとって価値の高いサイトだと検索エンジンに評価されるためです（SEOの強さ）。特に地方においてはその傾向が顕著です。

また、求職者にとっては、複数の求人サイトに登録・確認する手間が省けるという大きなメリットがあります。Indeedを見るだけで、様々なソースの求人情報をまとめてチェックできるため、効率的な仕事探しが可能になります。

求職者ファーストのサイト設計

Indeedは、「求職者ファースト」の理念を掲げ、サイト設計を行っています。これは、求職者が最も効率的かつ簡単に、自分に合った仕事を見つけられるようにすることを目指しているということです。

従来の求人サイトが企業（広告主）側の視点で作られることが多いのに対し、Indeedはあくまで求職者の利便性を最優先しています。例えば、シンプルな検索画面や、詳細な検索条件設定、応募プロセスの簡便化などが挙げられます。

この求職者中心の姿勢が、多くのユーザーから支持される理由の一つであり、結果的に企業にとっても多くの求職者と出会えるプラットフォームとなっています。Indeed Japanの元代表取締役も、「就社」ではなく「就職」（＝仕事内容）を重視する考え方を強調しており、求職者が本当にやりたい仕事を見つけられるサポートを目指しています。

無料で求人掲載が可能

Indeedでは、企業アカウントを作成すれば、無料で求人を掲載できます。掲載できる求人数に上限はなく、掲載期間にも制限がありません（ただし、長期間更新がない求人は表示されなくなる可能性があります）。

複数の職種を同時に募集したい場合や、採用が決まるまで長期間掲載したい場合でも、費用を気にすることなく利用できるのは大きなメリットです。特に、採用コストを抑えたい中小企業や、通年採用を行っている企業にとっては非常に魅力的な選択肢となります。

もちろん、後述する有料掲載オプションを利用することで、より多くの求職者にアピールすることも可能ですが、まずは無料で試してみて、効果を確認しながら活用方法を検討できる点もIndeedの強みと言えるでしょう。

他の求人サイトとの違い

Indeedは従来の求人サイトとは異なる特徴を持っています。最も大きな違いは、Indeedが「求人検索エンジン」であるのに対し、従来の多くは「求人広告媒体」である点です。

料金体系も異なり、Indeedの有料掲載はクリック課金型（求人がクリックされるごとに費用発生）が基本ですが、従来のサイトは掲載期間や枠の大きさに対して料金が発生する掲載課金型が主流です。これにより、Indeedでは費用対効果を見ながら柔軟に予算を調整できます。

掲載期間も、Indeedは基本的に無制限（無料掲載の場合）ですが、従来のサイトは4週間などの期間が定められていることが多いです。

これらの違いから、Indeedは通年採用や費用を抑えたい企業、複数の職種を募集したい企業などに向いている一方、従来の求人サイトは短期集中で採用したい場合や、特定のターゲット層（潜在層含む）に強くアピールしたい場合などに有効とされています。

Indeedの料金体系（無料掲載と有料掲載の違い）

Indeedでは、求人を掲載する方法として「無料掲載」と「有料掲載」の2種類が用意されています。それぞれの特徴と仕組みについて解説します。

無料掲載（オーガニック求人枠）とは

無料掲載は、文字通り費用をかけずにIndeedに求人を掲載する方法です。アカウントを作成し、求人情報を入力すれば、Indeedの検索結果に「オーガニック求人枠」として表示されます。掲載件数や期間に制限がないため、コストを抑えて採用活動を行いたい企業にとって基本的な選択肢となります。

Indeedのクローラー（情報収集ロボット）が自社の採用ページを読み込んで自動的に掲載されるケースもありますが、Indeed上で直接求人を作成・投稿することも可能です。

ただし、無料掲載の求人は、有料掲載の求人よりも検索結果での表示頻度が低くなる傾向があります。多くの求人情報の中に埋もれてしまう可能性もあるため、求人内容の工夫や定期的な更新が重要になります。

有料掲載（スポンサー求人）とは

有料掲載は、「スポンサー求人」とも呼ばれ、費用を支払うことで無料掲載よりも求職者の目に触れやすくなる仕組みです。検索結果画面で目立つ位置に表示される頻度が高まり、より多くの求職者に求人情報を見てもらえる可能性が高まります。これにより、応募数の増加や採用までの期間短縮が期待できます。

Indeedの収益はこの有料掲載によって成り立っています。費用をかけることで、採用活動の効果を高めたい場合に利用を検討します。無料掲載だけではなかなか応募が集まらない場合や、急いで人材を確保したい場合などに有効な手段です。

クリック課金型の仕組み

Indeedの有料掲載は、「クリック課金型（Pay Per Click, PPC）」という料金体系を採用しています。これは、掲載された求人情報が求職者によってクリックされるたびに費用が発生する仕組みです。表示されるだけでは費用はかからず、実際に興味を持った求職者がクリックして詳細を見た段階で初めて課金されます。

企業側は、1クリックあたりに支払う意思のある上限金額（上限クリック単価）を設定します。そして、同じような求人を出している他の企業との間で、設定した単価に基づいた入札が行われ、検索結果の表示順位や頻度が決まります。より高い単価を設定している方が、有利な位置に表示されやすくなる傾向があります。

この仕組みにより、企業は広告費用を無駄なく、関心度の高い求職者へのアプローチに集中させることができます。

予算のコントロールについて

クリック課金型の大きなメリットは、予算を柔軟にコントロールできる点です。Indeedの管理画面では、1日あたりの予算上限や、キャンペーン期間全体の予算上限を設定できます。例えば、「1ヶ月の予算は5万円まで」と設定すれば、それ以上の費用が発生することはありません。

また、クリック単価の上限も自社で設定できます。クリック単価を高く設定すれば表示されやすくなる可能性がありますが、予算の消化は早まります。逆に低く設定すれば、予算の消化は緩やかになりますが、表示機会が減る可能性があります。

採用状況に応じて、広告費を増やしたり減らしたり、特定の期間だけ集中的に広告を出したりといった調整が容易なため、特に通年採用を行っている企業などにとっては管理しやすいシステムと言えます。支払いも、事前に予算を入金しておくデポジット型が基本なので、想定外の費用が発生する心配が少ないのも特徴です。

Indeedのメリット・デメリット

Indeedを活用した採用活動には多くのメリットがありますが、一方で注意すべきデメリットも存在します。それぞれを理解し、自社の状況に合わせて活用することが重要です。

Indeedを利用するメリット

Indeedを利用することで、企業は以下のようなメリットを享受できます。

メリット1：圧倒的な求職者数

採用活動を釣りに例えるなら、より多くの魚がいる池（＝求職者が多い場所）で釣り糸を垂らすことが重要です。Indeedを利用することで、自社の求人情報がより多くの求職者の目に触れる機会が増え、応募獲得の可能性が高まります。この集客力の高さは、Indeed最大のメリットと言えるでしょう。

メリット2：「就職」重視で中小企業も戦いやすい

Indeedは「就社」（どの会社に入るか）よりも「就職」（どんな仕事に就くか）を重視するプラットフォームを目指しています。求職者は会社名だけでなく、職種や仕事内容、勤務地などのキーワードで検索するため、企業の知名度に関わらず、求人内容そのものの魅力で勝負しやすい環境があります。

従来の求人サイトでは、どうしても知名度や広告予算の大きい大企業が有利になりがちでしたが、Indeedでは求人情報の書き方やキーワード選定を工夫することで、中小企業でも大企業と対等に、あるいはそれ以上に求職者にアピールできる可能性があります。特に、特定の地域やニッチな職種での採用においては、このメリットは大きいと言えます。

メリット3：費用コントロールのしやすさ（クリック課金、デポジット型）

有料掲載を利用する場合、Indeedのクリック課金型システムは費用管理の面で大きなメリットがあります。求人がクリックされた分だけ費用が発生するため、無駄な広告費を抑えられます。また、1日の予算上限やキャンペーン期間の総予算を設定できるデポジット（前払い）方式なので、予算を超過する心配がありません。

採用を強化したい時期には予算を増やし、充足した時期には減らす、あるいは無料掲載に切り替えるといった柔軟な運用が可能です。少額から始めることもできるため、他の求人媒体と併用しながら試してみる、といった使い方もできます。採用コストを最適化したい企業にとって、この費用コントロールのしやすさは大きな魅力です。

Indeedを利用するデメリット

一方で、Indeedを利用する際には以下のような点に注意が必要です。

デメリット1：検索されるキーワードがないと集客できない

Indeedは求職者が入力するキーワードに基づいて求人を表示する検索エンジンです。そのため、求人情報の中に、求職者が検索するであろうキーワード（職種名、スキル、待遇、勤務形態など）が適切に含まれていないと、検索結果に表示されず、求職者に見つけてもらうことができません。

例えば、単に「事務スタッフ募集」と書くよりも、「一般事務（データ入力・電話応対）」「未経験歓迎」「土日祝休み」など、具体的な仕事内容や求職者が魅力に感じるであろうキーワードを盛り込む工夫が必要です。どのようなキーワードで検索されているかを想定し、求人票に反映させる努力が求められます。

デメリット2：広告運用知識の必要性

特に有料掲載を利用する場合、クリック課金型広告の基本的な知識が多少なりとも必要になります。クリック単価の設定、予算管理、キーワード選定、効果測定（表示回数、クリック数、応募数など）といった運用ノウハウが効果を左右します。

Indeedの管理画面にはサポート機能もありますが、最適な単価設定や効果的なキーワードの選定、レポート分析と改善策の実施など、効果を最大化するためには一定の知識と経験、そして分析・改善を継続する手間がかかります。専任の担当者がいない場合や、ノウハウがない場合は、効果を出すまでに時間がかかったり、期待した成果が得られなかったりする可能性があります。

デメリット3：専門職採用における注意点

特定の専門スキルを持つ人材を採用したい場合、Indeedが必ずしも最適とは限りません。例えば、ITエンジニア向けの「paiza」や「Green」、飲食業界専門の「飲食店.com」や「グルメキャリー」のように、特定の業界や職種に特化した専門求人サイトが存在します。

これらの専門職を求める求職者は、最初からこれらの専門サイトで仕事を探し始める可能性があり、Indeedを経由しないケースも考えられます。そのため、採用したい人材が高度な専門スキルを持つ場合は、Indeedと併用して専門サイトを活用するなど、ターゲットに合わせた媒体選定を検討する必要があります。

これらのメリット・デメリットを理解した上で、自社の採用戦略にIndeedをどのように組み込むかを判断することが重要です。

Indeedが向いている企業とは

Indeedは多くの企業にとって有効な採用ツールとなり得ますが、特に以下のような課題を持つ企業や状況において、そのメリットを最大限に活かせると考えられます。

中小企業が抱える採用課題

多くの中小企業では、採用活動において以下のような共通の課題を抱えています。

予算の制約:大企業のように潤沢な採用広告費をかけられない。
知名度の低さ:企業名だけでは求職者の関心を引きにくい。
採用競争の激化:少子化や労働市場の変化により、優秀な人材の獲得競争が激しくなっている。
ミスマッチ:採用した人材が早期に離職してしまう。
採用難職種:特定の職種や地方での採用が特に難しい。

これらの課題は、企業の成長にとって大きな障壁となり得ます。特に予算や知名度の面では、大企業との差を埋めるのが難しいと感じている採用担当者も多いでしょう。

Indeedが解決できること

Indeedは、上記のような中小企業の採用課題を解決する可能性を秘めています。

低コストでの採用実現:無料掲載が可能であり、有料掲載もクリック課金型で少額から始められるため、予算を抑えながら採用活動を行えます。実際に無料で採用に成功している企業も多数存在します。
知名度に左右されにくい:「就職」を重視する仕組みのため、求職者は企業名だけでなく仕事内容や条件で検索します。魅力的な求人を作成すれば、知名度が低くても求職者の目に留まるチャンスがあります。
地域や職種の壁を超えたマッチング:Indeedは幅広い求職者が利用しており、検索エンジンとしての特性上、これまでアプローチが難しかった地域や職種の求職者にもリーチできる可能性があります。Indeed Japanの元代表も「採りづらかった地域や職種でもコストをかけずに求める人材の採用が実現するなど、画期的な採用マッチングの成功例が増えてきている」と述べています。

具体的にIndeed利用がおすすめな企業像

上記の点を踏まえ、以下のような企業には特にIndeedの活用がおすすめです。

採用費用を抑えたい企業:無料掲載を中心に、必要に応じて低予算から有料掲載を利用したい企業。
採用が難しい職種・地域の企業:従来の媒体では応募が集まりにくかった専門職以外の職種や、地方での採用に課題を感じている企業。
地方の中小企業:知名度や立地にハンデがあると感じているが、仕事内容や働きがいに自信のある企業。
通年で採用をしている企業:常に一定数の人材を募集しており、採用コストを平準化したい企業。
社員とアルバイトなど複数の雇用形態を同時に募集している企業:無料で複数の求人を掲載できるため、多様な雇用形態の募集に適している企業。

これらのいずれかに該当する場合、Indeedは現状の採用課題を打破する有効な一手となる可能性があります。まずは無料掲載から試してみることを検討する価値は十分にあるでしょう。

Indeedで無料掲載する方法

Indeedで費用をかけずに求人を掲載するには、いくつかのステップがあります。ここでは、無料掲載を開始するための具体的な方法と注意点を解説します。

掲載ページの用意方法

Indeedに求人情報を掲載するための「ページ」を用意する方法は、主に2つあります。

Indeedへ直接求人を作成・投稿する

最も簡単な方法は、Indeedのサイト上で直接求人情報を作成し、投稿することです。まず、Indeedの企業アカウントを作成します（無料）。アカウント作成後、管理画面にログインし、「求人を投稿」ボタンから求人作成ページに進みます。職種名、仕事内容、給与、勤務地、応募資格などの所定の項目を順番に埋めていくだけで、比較的簡単に求人ページを作成し、掲載を開始できます。特別なWebサイト制作スキルなどは不要です。

自社採用サイトや他の求人媒体経由で掲載する（クローリング）

自社で採用サイト（ホームページ内の採用情報ページなど）を持っている場合、Indeedのクローラー（情報収集ロボット）がそのページを自動的に見つけ出し、Indeed上に求人情報を掲載してくれることがあります。これを「クローリング掲載」と呼びます。

また、利用している他の求人媒体サイトがIndeedと連携している場合、その媒体に掲載した求人情報が自動的にIndeedにも転載（掲載）される仕組みになっていることもあります。

ただし、クローリング掲載されるためには、自社サイトや利用媒体がIndeedの掲載基準を満たしている必要があります。確実に掲載したい場合や、掲載内容を細かくコントロールしたい場合は、Indeedへの直接投稿が推奨されます。

Indeedへの直接投稿の手順

Indeedへ直接求人を投稿する場合の基本的な流れは以下の通りです。

企業アカウントの作成:Indeedのウェブサイトにアクセスし、「求人掲載」や「企業アカウント作成」といったボタンから、メールアドレスや企業情報を登録してアカウントを作成します。
求人情報の入力:管理画面にログインし、「求人を投稿」を選択します。職種名、会社情報、仕事内容、雇用形態、給与、勤務地、応募資格、福利厚生などの詳細情報を入力フォームに従って入力していきます。
具体的で分かりやすい情報を記載することが重要です。
応募設定:求職者からの応募をどのように受け付けるか（Indeed上で直接受け付けるか、自社サイトへ誘導するかなど）を設定します。
プレビューと公開:入力内容を確認し、問題がなければ求人を公開します。公開後、Indeed側の審査を経て、問題がなければ検索結果に表示されるようになります。

Indeedの掲載基準

Indeedに求人を掲載するためには、定められた掲載基準（ガイドライン）を満たす必要があります。基準を満たさない求人は掲載されなかったり、修正を求められたり、場合によってはアカウントが停止されたりする可能性もあります。主な基準のポイントは以下の通りです。

求人情報の明確性:1つの求人情報には「1職種、1勤務地」を原則とし、職務内容、勤務地、応募条件、給与体系などを具体的に明記する必要があります。
応募プロセス:Indeedの応募ボタンから、該当職種の応募画面に直接移動できるようにする必要があります。応募者情報を不必要に収集したり、第三者に漏洩したりしてはいけません。
差別の禁止:性別、年齢、国籍など、業務遂行能力と関係のない理由で応募を制限するような差別的な表現は禁止されています。
合法性:法律に違反するような仕事内容や求人情報は掲載できません。
プラットフォームの不正利用禁止:表示順位を不正に操作しようとしたり、ガイドラインを意図的に回避したりする行為は禁止されています。

求人を作成する前に、必ずIndeedが公式に公開している最新の掲載基準を確認し、遵守するようにしましょう。

掲載時の注意点

無料掲載を行う際には、以下の点にも注意が必要です。

情報の正確性と最新性:常に正確で最新の情報を掲載するように心がけましょう。古い情報や誤った情報が掲載されていると、求職者からの信頼を失うだけでなく、Indeedの評価にも影響する可能性があります。
定期的な更新:長期間更新されていない求人は、Indeedのシステムによって自動的に掲載が終了されたり、検索結果での表示順位が下がったりすることがあります。定期的に内容を見直し、必要であれば更新作業を行うことが推奨されます。
掲載基準の遵守:前述の通り、掲載基準に違反するとペナルティを受ける可能性があります。意図せず違反してしまうことがないよう、ガイドラインをよく理解しておくことが重要です。

これらの点に注意しながら、まずは無料掲載でIndeedを活用し、効果を見ながら運用方法を検討していくのが良いでしょう。

Indeedで効果を出すには？運用と改善のポイント

Indeedに求人を掲載するだけでは、必ずしも十分な応募が集まるとは限りません。効果を最大化するためには、掲載内容の工夫と継続的な運用・改善が不可欠です。ここでは、無料掲載・有料掲載それぞれにおけるポイントを解説します。

無料・有料共通のポイント

以下のポイントは、無料掲載・有料掲載どちらの場合でも重要となる基本的な工夫です。

勤務地を詳細に記載する

求職者の多くは勤務地を指定して検索します。「東京都」だけでなく、「東京都港区」「渋谷駅徒歩5分」のように、市区町村や最寄り駅まで具体的に記載することで、希望エリアで探している求職者に的確にリーチできます。

会社名・職種名の記載ルールを守る

Indeedには会社名や職種名の記載に関するルールがあります。会社名欄には正式名称（または勤務先店舗名）のみを記載し、アピール文言などを含めないようにします。職種名は、求職者が検索しやすく、かつ具体的な仕事内容がイメージできるものを記載します。「未経験歓迎」「高収入」といった訴求文言は職種名に含めず、求人詳細本文やアピールポイント欄に記載しましょう。職種名は長すぎても良くないとされており、23文字以内が目安とされています。

求人内容を具体的に記載する

求職者が「ここで働きたい」「自分にもできそう」と感じられるよう、仕事内容、待遇、福利厚生、求める人物像などを具体的かつ魅力的に記載することが重要です。

例えば、「事務」とだけ書くのではなく、「データ入力、電話応対、書類作成が中心。Word、Excelの基本操作ができればOK」のように具体化します。福利厚生も「社会保険完備」だけでなく、「資格取得支援制度あり」「社員食堂利用可」「服装自由」など、自社ならではの制度や特徴があれば積極的に記載しましょう。

「未経験でも安心の研修制度」「残業月平均〇時間以下」「子育て中のスタッフ活躍中」など、ターゲットとする求職者が魅力に感じるであろうアピールポイントを盛り込むことも効果的です。

求職者の検索キーワードを意識する

求職者がどのようなキーワードで検索するかを想定し、それらのキーワードを求人情報の中に自然な形で含めることが重要です。「主婦（主夫）歓迎」「扶養内勤務OK」「Wワーク可」「土日祝休み」「リモートワーク」など、ターゲット層が使いそうなキーワードを意識的に入れ込むことで、検索結果への表示機会が増加します。

自社採用サイトの重要性

Indeedで興味を持った求職者の多くは、応募する前に企業の公式ウェブサイトや採用ページを訪れ、より詳しい情報を確認する傾向があります。そのため、自社の採用サイトの内容を充実させ、企業の雰囲気や文化、働くメリットなどが伝わるように作り込んでおくことも、応募率を高める上で非常に重要です。Indeedからのアクセスを無駄にしないためにも、採用サイトの整備は欠かせません。

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有料掲載で効果を高めるポイント

有料掲載（スポンサー求人）を利用する場合は、以下の点を意識することで、費用対効果を高めることができます。

キャンペーン設定の活用

Indeedの管理画面では、「キャンペーン」という機能を使って複数の求人をグループ化し、予算や配信エリア、目標などを設定して管理できます。例えば、「営業職キャンペーン」「エンジニア（東京エリア）キャンペーン」のように職種やエリアで分けたり、「急募求人キャンペーン」のように優先度で分けたりすることで、求人ごとの効果測定や予算配分がしやすくなります。広告のオン・オフもキャンペーン単位で管理できるため、効率的な運用に役立ちます。

効果測定と継続的な改善

有料掲載は「掲載して終わり」ではありません。Indeedの管理画面で提供されるレポート（表示回数、クリック数、クリック率、応募数、採用単価など）を定期的に確認し、効果を分析することが重要です。

どの求人のクリック率が高いか、どのキーワードからの応募が多いか、設定したクリック単価は適切かなどを分析し、その結果に基づいて予算配分を見直したり、求人原稿のタイトルや内容を修正したり、キャンペーン設定を調整したりといった改善を継続的に行うことで、より少ない費用でより多くの応募を獲得できるようになります。

代理店運用の検討

「自社に運用ノウハウがない」「運用に手間がかかる」「もっと効果を高めたい」といった場合には、Indeedの運用を専門とする代理店に依頼することも有効な選択肢です。代理店は、Indeed広告運用の専門知識や経験、最新情報を持っており、効果的なキーワード選定、単価調整、求人原稿の最適化、レポーティングなどを代行してくれます。手数料はかかりますが、自社で運用するよりも高い効果が得られる可能性があり、採用担当者の負担軽減にもつながります。

Indeedの成功事例

実際にIndeedを活用して採用課題を解決し、成功を収めた企業の事例をいくつかご紹介します。

採用コスト・定着率大幅改善（CUホールディングス株式会社）

調剤薬局事業を中核とするCUホールディングス株式会社では、薬剤師や医療事務の採用において、従来の人材紹介や求人広告ではコストと効率の面で課題を抱えていました。特に地方での採用が難しく、採用単価も高騰していました。そこでIndeedの有料掲載と自社採用サイト（オウンドメディアリクルーティング）を連携させた採用戦略に転換。求職者が求める情報（職場の雰囲気、キャリアパス、福利厚生など）を詳細に発信し、Indeedで集客する流れを構築しました。結果として、応募数が大幅に増加し、特に採用が難しかった地方の薬剤師採用にも成功。人材紹介への依存度を大きく減らし、採用コストを大幅に削減するとともに、入社後の定着率向上にも繋がったと報告されています。企業文化や働きがいへの共感を重視した情報発信とIndeedの集客力を組み合わせた好事例です。

※参考:https://jp.indeed.com/%E6%B1%82%E4%BA%BA%E5%BA%83%E5%91%8A/%E3%82%B1%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%82%B9%E3%82%BF%E3%83%87%E3%82%A3/company-cuholdings

正社員の採用コストを大幅に削減（イコン株式会社）

建築・土木・設備工事を手掛けるイコン株式会社は、以前はハローワークや有料求人広告を利用していましたが、応募者の質や量、採用コストに課題を感じていました。特に若手人材の確保が難しく、採用活動が長期化する傾向にありました。そこでIndeedの有料掲載を導入し、自社採用サイトと連携。未経験者や若手にも魅力が伝わるよう、仕事内容や研修制度、会社の雰囲気を具体的に記載した求人を作成しました。また、Indeedの運用においては、クリック単価やキーワードを細かく調整し、費用対効果を意識した改善を継続しました。その結果、応募数が飛躍的に増加し、ターゲットとしていた若手人材の採用にも成功。従来の有料求人広告と比較して、正社員一人当たりの採用コストを大幅に削減することができました。Indeedを戦略的に運用することで、コストを抑えながら質の高い応募を獲得できた事例です。

※参考:https://jp.indeed.com/求人広告/ケーススタディ/イコン株式会社

中途採用コストを大幅に削減（カラカミ観光株式会社）

北海道を中心にホテルやリゾート施設を運営するカラカミ観光株式会社では、全国的な人材獲得競争の激化や、季節による採用数の変動が大きいという課題がありました。従来は多額の費用をかけて求人情報誌やWeb広告を利用していましたが、コストに見合った効果が得られにくい状況でした。そこで、年間を通じて柔軟に予算を調整でき、かつ全国の求職者にアプローチ可能なIndeedに着目し、有料掲載を開始しました。各施設・職種ごとに求人を作成し、ターゲットに合わせて内容を最適化。繁忙期には予算を増やし、閑散期には抑えるといった柔軟な運用を行いました。結果、従来の採用手法と比較して中途採用における一人当たりの採用コストを大幅に削減することに成功。特に地方施設での採用において効果を発揮し、年間を通じた安定的な人材確保とコスト削減を両立できた事例です。

※参考:https://jp.indeed.com/求人広告/ケーススタディ/カラカミ観光株式会社