Indeed PLUSを導入して採用コストが下がった事例

採用コストが従来の1/3程度に

生活用品の卸売を手がける株式会社東流社では、従来利用していた求人サイトでは地方エリアの登録者数が少なく、広告を出しても応募につながらないケースがあったそうです。そのため、コストをかけても効果が得られず、採用手法の見直しが急務となっていました。

初期費用が不要で、クリック時にのみ課金されるIndeedの料金体系は、採用予算が限られる企業にとって大きな魅力でした。また、1件の求人で複数エリアに同時掲載が可能である点や、Indeed PLUSにより「タウンワーク」など他媒体にも自動で求人が表示される仕組みも、広いリーチを可能にしています。

さらに、Indeedの営業担当者による細やかなフォローも評価されています。クリック数の低下が見られた場合には求人原稿の改善提案がなされるなど、予算追加をせずに成果向上を目指す支援が受けられた点が、従来の広告型媒体との大きな差だったそうです。

Indeed PLUSを活用した結果、札幌営業所の求人では掲載開始からわずか2週間で十数件の応募があり、2名の採用に成功。従来に比べて約3分の1のコストで採用できました。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/case-toryusya）

応募単価が前年比半分以下に

国内各地でアイウェアブランドを展開するJINS。国内販売の大半を実店舗が占めるため、スタッフによる顧客対応はブランド価値を支える重要な要素となっています。しかし、エリアによっては労働力人口が限られており、適切な人材の安定確保は容易ではありませんでした。

従来は出店エリアごとに求人媒体を選定し運用してきたものの、採用効率やリソース配分、入社後の定着率など複数の課題解決が必要でした。

そのような課題への対応策として、2024年3月に導入されたのがIndeed PLUSです。一度の求人投稿で複数の求人サイトに情報が掲載される仕組みにより、国内主要求人サイト利用者の多くにリーチ可能となり、掲載効果の最大化が実現。

さらに、応募情報が共通フォーマットで管理されるため選考も効率化され、採用までのプロセスが大幅に短縮。応募単価は前年比で5割以上削減され、応募数は4倍に増加するなど、導入直後から目に見える成果が現れました。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/indeedplus-case-jins）

応募単価が従来の1/4程度に

高速道路の規制・誘導業務を主力とするロードリサーチ。警備業界全体が人手不足に直面する中、同社は首都圏や新設拠点において年間140名規模の採用を目指していました。補修工事の増加により警備員のニーズは増す一方で、十分な人材確保が追いつかない状態が続いていたといいます。

また、コロナ禍で一時的に参入していた人材が他業界に戻った影響もあり、人材流出が加速。こうした中、より効率的で地元に根ざした採用手法の導入が求められていました。

課題解決の鍵となったのが、現場の近隣に営業所を新設することで地域に根差した採用を強化する方針でした。この動きに連動して、Indeed PLUSを活用し求人情報のWeb掲載にも注力。求人原稿の構成を見直し、勤務地・給与・仕事内容といった求職者の関心を優先する記載順に変更しました。

また、採用キャンペーンの実施方法も見直され、営業所ごとの分割配分から全拠点一括運用へと切り替え。この方法がコスト削減と応募数の増加の両立につながりました。

Indeed PLUS導入後、2024年2月には応募単価が13,636円だったのに対し、5月には3,226円まで低下。求人の掲載効果は高まり、応募までのスピードも向上しました。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/case-road-research）

採用単価、広告コスト減に成功

「魚べい」などの寿司レストランブランドを展開するGenki Global Dining Concepts。同社では、従業員数約1万3,000名のうち正社員は600名程度で、大半がパート・アルバイト。人材確保の難しさに直面するなか、特に正社員採用における「応募から内定承諾までの歩留まりの低さ」と「入社後の定着率の課題」が顕著でした。

この課題に対して、応募受付後すぐに求職者へ連絡を取る体制の構築や、レスポンススピードの改善に取り組みました。その結果、以前は2～3か月かかっていた採用までの期間が、最短で1か月以内へと短縮され、採用数の増加につながりました。

入社後の定着に関しては、定期的な研修の実施や入社後ヒアリングを取り入れ、組織としてのフォロー体制を強化。加えて人事制度の見直しも進められています。

採用課題に対する取り組みを支えるツールとして、同社が選んだのがIndeedでした。採用に関するデータの可視化が進んだことで、特定のフローでの離脱ポイントが明確になり、対策立案につながりました。アルバイト・パート採用においては、面接を担当する店長を対象とした勉強会を実施し、応募者対応の重要性を改めて認識。これにより、店舗単位での採用の質も向上しました。

その成果として、Indeedを本格活用した2023年度は、前年度比で採用数31％増、採用単価45％削減、広告費28％削減を実現。採用活動における効果の高さが裏付けられました。

2024年1月からは、新たにIndeed PLUSの運用もスタート。求人投稿を通じて複数の求人サイトに自動配信されるため、情報発信の幅が広がり、応募までのスピードが向上。採用業務の負担軽減にもつながっています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/shift-right-genki-global-dining-concepts）

応募単価が約15%低下し、応募数は約1.3倍に

セキュリティ事業を展開するセコムでは、若年層の採用強化を進める中で、応募者の母数を増やしつつ、面接に十分な時間を割ける体制づくりが課題でした。複数の求人サイトで原稿作成や効果測定を行う運用負荷も重なり、効率化が求められていました。

そこでIndeed PLUSを活用し、1回の求人投稿で連携求人サイトへ掲載される仕組みによって母集団形成を強化。応募書類が共通フォーマットで届くため、比較・選考の前段階の工数も削減しやすくなります。

公式事例では、Indeed PLUS利用前に比べて応募数は約1.3倍に増加。応募単価（応募1件当たりを獲得するためにかかった費用）も約15%下がったと紹介されています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/indeedplus-case-secom）

1,000インプレッション当たり費用が26.3%削減

店舗・商業施設などの内装や設備工事を手がける株式会社ラックランドでは、事業拡大に伴い多職種で採用を進める中、人材紹介会社経由の採用コストが課題になっていました。そこでIndeedの営業担当と週次で改善を重ね、求人原稿の精度と予算配分の最適化に取り組んだとされています。

加えてIndeed PLUSの開始により、1回の投稿で連携求人サイトにも掲載できる仕組みを活用。公式事例では、Indeed PLUS利用開始後に1,000インプレッション当たりの費用が10,801円から8,253円に減少し、応募数も運用開始後に約1.4倍になったと紹介されています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/case-luckland）

まとめ

こちらで紹介した企業はいずれもIndeedとの連携を取ることで、適切な求人原稿の投稿と予算の投下が実現し、採用活動を成功に導いています。

これまで掲載そのものに費用が発生していた求人広告をクリック課金型のIndeedに切り換えることで、費用を圧縮。併せてIndeed PLUSを導入することで、募集内容や属性・エリアなどに適した連携媒体にも掲載されるため、今後導入を検討している企業でも、費用対効果の改善が期待できます。

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