Indeed PLUSを導入して応募数が増えた事例

Indeed PLUSを導入して、自社求人広告の効果を実感した企業の事例を紹介しています。

応募数が約1.3倍に

2022年、大手警備会社のセコムはIndeedを通じて、特定エリアで契約社員の募集を行いました。その結果、多くの応募が寄せられたことを受け、募集エリアを全国に広げ、正社員の採用も開始しています。初期段階では期待したほどの成果は見られませんでしたが、試行錯誤を重ねる中で徐々に効果が現れていきました。

さらなる応募数の拡大を目指し、2024年3月からIndeed PLUSを導入。複数の求人サイトからの応募情報が共通フォーマットに整理されることで、書類選考の効率が向上しました。

加えて、Indeed PLUSの活用により求人情報が適切な媒体に掲載されるようになった結果、利用前と比べて応募数は約1.3倍に増加。これにより、1件あたりの応募コストも約15％削減されています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/indeedplus-case-secom）

応募数が過去最高に

求職者のWeb利用が進む中でデジタル対応が急がれていた状況を背景に、Indeedを導入したマックスバリュ関東。これまで経験や勘に頼っていたものが、Indeedの営業担当者によって提供されるレポートをもとに、データを活用した採用が実現するようになりました。

応募から採用までの流れを可視化し、応募数や応募単価に加えて、部門別の採用単価の把握も可能に。Indeedを通じた採用コストが明確になり、そのうえで店舗の稼働率などのデータも加味しながら、Indeedとともに戦略を検討しています。また、営業担当者とは毎月ミーティングを実施し、エリアや店舗の特性を踏まえたキーワードの設定や福利厚生の打ち出し方など、求人内容の改善を重ねています。

現在ではIndeedが主要な採用経路となっており、応募から採用へと進む中でIndeed経由の候補者の割合が高まる傾向にあります。こうした成果を踏まえ、2024年3月にはIndeed PLUSの導入にも踏み切りました。

その結果、応募数はこれまでで最も多い水準となっています。一方で、Indeedで求人を見た後に別の手段で応募するケースもあるため、面接時には応募のきっかけについても確認し、データ精度の向上を図っています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/shift-right-maxvalu）

採用の難しかった店舗でも一定の応募を獲得

丸亀製麺等の飲食店を運営するトリドールホールディングスでは、採用の質と計画性を両立させる取り組みの一環として、Indeedを活用しています。

採用が活発化する4～6月に予算を集中して、応募が少ない時期は既存スタッフの教育・定着支援に注力。これにより、採用と定着の両立を図りました。また、採用に関する本部と現場の連携強化も図られました。現場ニーズと本部の知見を照らし合わせることで、ターゲット人材像を明確化。求人原稿もこの像に基づき調整され、より精度の高い採用へとつながりました。

こうした取り組みにより、地域ごとの採用責任者と本部担当者が連携を深め、媒体選定から戦略までを柔軟に対応。その結果、学生を中心とした採用数は前年比24％の増加、また店舗の人員充足率も、以前の約3割から7割へと大幅に改善しました。

全国に店舗を展開する同社にとって、地域によって異なる応募傾向への対応は不可欠。Indeed PLUS導入後は、地域ごとのデータ分析を基に求人原稿の最適化を進め、応募が集まりにくかった店舗でも一定数の応募が得られるよになっています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/hiring-awards-2024-toridoll）

運用開始後の応募数が1.4倍ほどに

商業空間の内装・設備工事を請け負うラックランドでは、事業拡大に伴い、約20職種での正社員採用を実施。しかし、人材紹介会社を介しての求人活動はコスト増の要因となり、採用戦略の再構築が求められました。

そこで、Indeedっとの連携を深めて求人原稿や予算の配分を見直し、コスト削減と応募数の増加を両立させる施策を展開。特に地方拠点で反響が得られるようになりました。

2024年2月からはIndeed PLUSの利用も開始し、複数の求人サイトに同時掲載できる仕組みによって、求人の表示回数が大幅に増加。結果として、応募数は約1.4倍にまで伸び、1000インプレッションあたりの費用は約26％削減されました（10,801円→8,253円）。

採用コストの観点でも変化があり、過去に年間1億円をかけていた採用費は、2023年にはおよそ2500万円にまで圧縮。一方で、月に2〜4名の採用が安定して実現できるようになり、予算と成果のバランスが大幅に改善しています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/case-luckland）

有効応募率・月間有効応募数の増加

アプライド マテリアルズ ジャパンでは採用活動における精緻なデータ分析とIndeed PLUSの徹底活用により、採用のスピードとコストバランスの両立を実現しました。

業界の成長加速に伴って人員増が求められつつも、若手人員が集まりにくい事が課題となっていた同社。そのため、2023年からは求人媒体の選定を見直し、Indeed PLUSを中心に据えた戦略的な採用活動を展開。採用効率を高めるため、応募書類に独自フォーマットを導入し、応募者の職歴やスキルを明確に把握できる仕組みに変更しました。

応募ハードルが上がる懸念はありましたが、結果として意欲的でマッチ度の高い応募者が集まり、書類選考の通過率や有効応募率が大きく向上。求人原稿についてもABテストを重ねながら内容の最適化を行い、有効応募数は86％以上増加、書類通過率も8.28ポイント改善という成果を挙げました。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/hiring-awards-2024-appliedmaterials）

掲載から2週間で十数名の応募に

生活商材の卸売業を営む東流社では、中途採用を強化する中で、従来型の求人サイトでは費用対効果を実感しにくく、地方拠点の母集団形成にも課題がありました。

そこで求人サイトをIndeedに一本化し、Indeed PLUSも活用。複数のIndeed PLUS連携求人サイトにも掲載されることで、求職者との接触機会が増えました。

結果として、札幌営業所の求人では掲載から2週間で十数名から応募があり、書類選考と面接を経て2名の採用に成功しています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/case-toryusya）

Indeed PLUS利用開始後に応募数が増加、応募単価は約4分の1に

高速道路の規制・誘導警備を主力事業とするロードリサーチでは、インフラ老朽化に伴う警備ニーズの増加に対して、人員確保が追いつかない状況が課題となっていました。

Indeedの担当者と二人三脚で求人原稿や予算配分を改善し、2024年2月からIndeed PLUSを活用。一度の求人掲載で複数のIndeed PLUS連携求人サイトを通して求人を届けられることで、警備業に関心のある層へアプローチしやすくなったとしています。

Indeed PLUS利用開始以降は応募数の増加を実感しており、応募単価も13,636円（2024年2月）から3,226円（2024年5月）へ低下し、約4分の1までコストダウンしたと述べられています。

※参照：Indeed公式（https://jp.indeed.com/lead/case-road-research）

まとめ

こちらで紹介した企業はいずれもIndeedとの連携を取ることで、適切な求人原稿の投稿と予算の投下が実現し、採用活動を成功に導いています。

Indeedの料金形態がクリック課金型広告であることで、適切な予算管理ができるだけでなく、Indeed PLUSの分析によって、効率的な採用活動が実現できる媒体への掲載が、これらの成功要因と言えます。

特別認定パートナーの
158社を調査