ハローワークで
応募が来ないのはなぜ？

事業所登録されていれば無料で求人掲載できるハローワーク。利用しやすい反面、「ハローワークからの採用は難しい」「求人を出しても反響がない」などの悩みを抱える企業も少なくありません。

ハローワークで募集をかけたものの、採用につながったケースがゼロという企業もあるかもしれませんが、「ハローワーク＝採用できない」というわけではありません。実際、2022年には年間120万人を超える人たちが、ハローワークを通じて就職しています。

しかし、就職率は30％前後。求人の特徴や取り巻く環境の変化によって、ただ求人票を入稿しただけでは応募につながらないのが現状です。

参考元：厚生労働省 「公共職業安定所（ハローワーク）の主な取組と実績 令和6年4月」[pdf](https://www.mhlw.go.jp/content/000935626.pdf)

ハローワークで求人を出しても応募が来ない原因

雇用条件が魅力的に見えない

ハローワークの求人票は、求職者にアピールできる欄がないのが特徴です。企業の雰囲気や社風を伝えることができないため、求職者は雇用条件のみで比較せざるを得ません。福利厚生や賃金、勤務形態などの雇用条件が他社と比べて魅力的でなければ、応募者が他社に流れることが多いでしょう。

仕事内容が重かったり、労働時間が長かったりしないか、休みは十分にあるか、給料は仕事の内容に見合ったものか、確認してみてください。競合他社の求人を参考にして、改善できる部分があれば修正することで、応募につながりやすくなります。

求人票の内容が薄い

仕事内容や雇用条件がわかりにくい求人では、求職者の関心を引けず、応募につながりません。

ハローワークの求人は無料で掲載できる一方で、企業側が自ら作成する必要があります。プロのライターに依頼することができない場合、文章がわかりにくくなってしまうこともあるでしょう。また、ハローワークの求人票はフォーマットの自由度が低く、メッセージ欄もないため、項目をただ埋めるだけでは内容が薄っぺらく見えることがあります。

仕事内容をできるだけ具体的に記載し、箇条書きなどを活用して読みやすくするなど、求職者に配慮した求人票を作成することが必要です。

ターゲット層がハローワークを利用していない

狙っているターゲット層がハローワークを利用していないために、応募が来ない場合もあります。

ハローワークの利用者は40代以上が多く、29歳以下の若年層は少ない傾向にあります。厚生労働省のデータによれば、40代以上が利用者の60％を占める一方、29歳以下はわずか20％ほどです。若者をターゲットにしている場合、ハローワークを利用する層が少ないため、応募につなげるのがさらに難しくなります。

参考元：厚生労働省 「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)：雇用関係指標（年度）」(https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/114-1d.html)

ホームページや採用サイトがない

ハローワークの求人票は、必要最低限の情報しか記載できないため、企業の特色や雰囲気が伝わりにくいことが多いです。そこで注目されるのが、ホームページや採用サイトです。「安定して働けるか」「自分に合った会社か」求職者の知りたい情報は山のようにあります。今までとは違った環境に移る転職は、誰でも多少は不安を感じるもの。求人票に収まらない会社の魅力を採用サイトにまとめると、より充実した情報を発信できます。

求人票を詳しく書けばよいと思うかもしれませんが、フォーマットに沿って書かなければならないため、企業の魅力を十分に伝えるのが難しい場合もあります。気になった企業の情報をホームページで詳しく調べる求職者も多いため、更新が止まっていないか、デザインが古臭くないかにも気を配ると、応募の可能性を高められるでしょう。

「ハローワークでの採用」の難易度が上がっている？

利用者自体が減少傾向にある

令和元年度には471万人を超えていたハローワークの利用者数は、令和4年度には458万人に減少しています。ハローワークの利用者数は年々減少傾向にあり、平成25年度の620万人から比べると、その減少幅は決して少なくありません。

利用者が減少しているため、必然的に応募の可能性も低くなってしまっているのが現状です。その中で採用につなげるためには、求人内容を工夫する必要があります。

参考元：厚生労働省 「公共職業安定所（ハローワーク）の主な取組と実績 令和6年4月」[pdf](https://www.mhlw.go.jp/content/000935626.pdf)

参考元：厚生労働省 「公共職業安定所（ハローワーク）の主な取組と実績 平成29年７月」[pdf](https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11600000-Shokugyouanteikyoku/0000067861.pdf)

求人の露出度が低い

ハローワークは地域の採用に強みがある一方で、全国の求職者に求人票を届けるには不向きな面もあります。

ハローワークの求人は、基本的に会社を管轄している地域のものに限られています。他エリアのハローワークを利用している求職者には表示されない仕組みです。インターネット上で求人を閲覧することは可能ですが、民間の求人サービスのように簡単に上位表示されるわけではありません。

ネット版でも「課金すれば他企業よりも目立つように掲載される」「クリック数が多くなるほど上位表示される」といった機能はないため、求職者が求人票をうまく見つけてくれるかは運任せです。この露出度の低さから、民間の求人サービスに比べて難易度が高いと感じる企業が多いです。

仕事探しの多様化によって需要が減少傾向にある

インターネットの普及により、仕事探しの方法や就職までの経路が多様化してきました。かつては新聞や求人誌などの紙媒体で仕事を探すのが主流だったため、無料で多くの求人情報を閲覧できるハローワークは貴重な存在でした。多くの人がそのメリットを感じ、積極的に利用していました。

しかし、今ではインターネットを利用すれば、場所を問わず求人を探すことが可能です。SNSや企業のホームページから、求人票だけではわからない情報を得ることもできます。

無料で利用できるため、「とりあえずハローワークに行ってみる」という人もいるかもしれませんが、現状ではネットをメインに仕事を探す人が増えており、ハローワークを利用する求職者が減少しています。そのため、自然と応募も増えにくい状況になっています。

求人応募へのハードルが高い

ハローワークの求人に応募する方法は、「ハローワークの窓口で面接の日程を調整する」または「企業に履歴書を郵送する」のどちらかです。履歴書を郵送する場合は、送付状も同封する必要があり、少し特殊な工程が発生します。

一方、民間の求人媒体では、インターネットやメール、電話で応募するだけで済みます。ハローワークの応募は手間が多く、求職者が避ける理由にもなっています。ハローワークからの応募に慣れている人や、よほど魅力的な条件の仕事でない限り、応募につながりにくい状況です。

ハローワークからの応募を増やして採用を成功させるには

求人票の情報を充実させる

転職する際は誰でも少なからず不安を感じるもの。応募する会社で自分が働いている姿をありありと描けるような求人票であれば、応募の可能性を高められます。採用後のミスマッチも防げるでしょう。

ハローワークの求人票は、記載内容の自由度が高くないため、項目をただ埋めるだけでは企業の特色が伝わりません。とくに仕事内容はよく見られる部分なので、「経理」「受付」「パソコン作業」などと簡単に書かず、具体的に表記しましょう。1日の仕事の流れを記載したり、どんなスキルが役立つかを付け加えるのもおすすめです。

休日日数や労働時間、残業に対する手当などの福利厚生も詳細に記載することが重要です。「交通費支給」や「○○手当あり」といったアピールポイントも、具体的にどの程度支給されるのか、条件があるのかを詳しく記載しましょう。アピールポイントにならない部分でも、詳しく書くことで信頼感が高まります。採用後に想定と違った、とミスマッチを起こすリスクも抑えられるでしょう。

写真を掲載する

ハローワークの求人票は簡素になりがちですが、写真を掲載することで企業の雰囲気を伝えたり、他の求人と差別化を図ることができます。仕事内容や労働条件がわかっても、実際にどのような環境で働くのか、一緒に働く人々の雰囲気がわからないと、応募に踏み切れない求職者もいるでしょう。どのような席で仕事をするのか、従業員の規模はどれくらいか、実際に仕事をしている風景を撮影し、求人票に掲載してみてください。

写真は、文章よりも短時間で多くの情報を伝えられる強力なツールです。写真で興味を引くことができれば、求人票をより詳しく読んでもらえる可能性が高まります。

競合の求人と比較する

同業他社の求人を確認し、自社の給与や福利厚生、休暇体制で劣っている点がないか確認することが大切です。募集要項や労働環境に関して、改善できる点があるなら改善しましょう。

どんなに求人票を詳細に書いても、他社の求人のほうが魅力的であれば、求職者は他社に流れてしまいます。多くの求職者が条件の良い企業から応募し、採用が決まらなければ次の企業へと進んでいくでしょう。優秀な人材を集めるためには、他社よりも魅力的な求人票を作成し、応募の1番手に選ばれることが重要です。

ターゲットを明確にする

応募を増やすために間口を広げる方法もありますが、「自社に合った人材の採用」や「長期的に働いてくれる人材の確保」を目的とするのであれば、募集のターゲットを絞り、明確にすべきです。いくら応募があっても、求める人材と違う人たちでは、企業側にも求職者側にも不要な手間が増えてしまいます。性格やスキル、価値観など、どんな人に応募してほしいのかを明確にしましょう。ターゲットを定めることで、求人票の書き方に違いが生まれ、他の求人との差別化も図れる利点があります。

応募数を増やし、人材採用を加速させたいならIndeedとの併用がおすすめ

応募を増やす目的で考えれば、ハローワークと他の求人サービスを併用することが有効です。中でもIndeedはハローワークと同様、無料で掲載が可能です。SEOに強く、求職者に見つけてもらいやすい特徴があります。掲載件数や期間の制限もありません。利用者もハローワークに比べ多く、より応募の可能性を高められます。

実はIndeedは世の中の求人情報を収集しており、ハローワークに掲載するだけでIndeed上にも掲載されることがあります。しかし、掲載されるのはIndeed側が見つけた場合のみで、必ずしも掲載されるわけではありません。応募もハローワークのフローに従うため、効果を高めるにはIndeedに直接掲載するのがおすすめです。

Indeedに求人情報を掲載するメリット

無料で掲載できる

Indeedでの求人掲載は、初期費用や掲載費用、採用成功費用がすべて無料です。掲載期間にも制限がなく、長期的に求人募集を行いたい場合でも費用を抑えられます。

有料掲載プランもありますが、求職者が求人情報をクリック・閲覧した時のみ費用が発生するクリック課金制です。掲載するだけで費用が発生するプランよりも、低コストで運用できます。費用が発生しても、応募につながりやすい状態のため、無駄なコストを削減できます。あらかじめ設定した予算の範囲内での掲載も可能です。

利用者が多いため応募増加が期待できる

Indeedのサイト訪問者は月間4,000万人以上にのぼります。テレビコマーシャルの影響もあり、広い年代に認知されている求人サービスです。求人の掲載数や対応する雇用形態も多岐にわたるため、「まずはIndeedで確認する」という人も少なくありません。閲覧数が多いため、応募者の増加が期待できます。

また、IndeedはSEOにも力を入れており、検索エンジンで求人に関連するキーワードが検索された際、Indeedのページが上位に表示されるよう工夫されています。実際に「新宿 事務」など「エリア名＋職種」のキーワードで検索すると、Indeedのページが上位にヒットします。Indeedのサイト内で求人を探している人だけでなく、求人サービスを絞らずに検索している人にも目に留まりやすいのが魅力です。「エリア名＋職種」のキーワードで上位表示されるため、採用が難しいエリアや業種でも効果が期待できます。

参考元：Indeed(https://jp.indeed.com/求人広告/c/info/3-positive-points-of-posting-a-job-on-indeed

対応がスピーディーで効率的に募集できる

Indeedで求人を掲載するためには、無料アカウントの登録が必要ですが、必要事項を入力すれば最短72時間以内に求人を掲載可能です。急な欠員による求人募集にも便利です。一般的な求人サービスでは、打ち合わせや見積もり、掲載審査に2週間ほどかかることも少なくありません。Indeedではスピーディーに対応してもらえるため、必要な時期にピンポイントで募集をかけられ、効率的な募集が可能です。

業種や雇用形態に縛られない

Indeedの特徴の一つは、正社員、契約社員、派遣、アルバイト、パートなど、幅広い雇用形態の求人を取り扱っていることです。複数の雇用形態で募集をかけたい場合も、一括で掲載が可能です。様々な働き方ができることをアピールできるため、求職者にとっても企業の特徴を把握しやすい利点があります。

まとめ

ハローワークは無料で手軽に採用活動ができるため、企業にとって心強い味方です。利用者は減少傾向にあるものの、昔から多くの人に利用されており、「まずはハローワークに掲載して反応を見る」という方法も有効です。

しかし、露出度の低さや応募までのハードルの高さから、採用の難易度は決して簡単ではありません。費用を抑えつつ、より応募・採用の可能性を高めるためには、ハローワークと他のサービスの併用をおすすめします。

とくにIndeedは、無料で掲載可能、対応がスピーディー、SEOに強く、求職者の目に留まりやすいといった多くのメリットがあります。ハローワークでの採用に苦戦している企業は、Indeedの利用を一度検討してみてはいかがでしょうか。

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